企業がどんどんAIを導入する時代になり、その波が医療現場にも押し寄せてきた。そんななか、最近、注目されているのが「AIホスピタル」構想である。この構想は、現在、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の一つとしてスタートしている。政府は、2022年までに、データベースを構築し、全国で10カ所の「AIホスピタル」を開設する計画だ。

　この「AIホスピタル」が実現すれば、診察室で医師がカルテ作成のためにPCばかりに向き合って、患者のほうを見ない。しかも、画像診断などで誤診をしてしまう。また、医療措置について的確な判断と説明ができないなどということが、解消される。

　なにしろ、世界中の医療情報（ビッグデータ）を熟知しているAIが診断してくれるからだ。

　「AIホスピタル」では、医師はパソコンのキーボードを叩く必要はない。音声入力になるからだ。このように、効率化が進めば、待ち時間も解消され、なによりも医師はもっと患者さんと向き合える。

　今年6月、千葉大付属病院で、肺がんなどの画像診断報告書の確認不足が8件もあったことが判明し、その中で2人が亡くなるというケースが報告された。こんなことは、AIホスピタルでは起こらなくなる。また、ゲノム診断も進み、がん治療も飛躍的に進歩する。

　AIは仕事を奪うとネガティブに捉える向きもあるが、医療に関しては大歓迎。とくに、患者さんにとってはいいことづくめである。ただ、これが実現するまでは、医療現場は混乱するだろう。

私の新著『トップアスリートが実践している　最強の回復法』（彩図社）が2018年9月27日に発売されます。

　内容は、現代人の最大の悩み「いかに速攻で疲労回復できるか」に焦点を当て、最新医学とスポーツ医学に基づいて、その方法を解説するというものです。

　疲労回復の決め手は「快眠」、よく眠ることにあります。そのためには、まず脳の疲労を取り除く必要があります。プロのスポーツ選手、アスリートたちはみな、眠るのが上手です。そうして、その日のうちに疲れをとるよう心がけています。かつて私は「ぐうたら健康法」を唱え、そうした本を2冊出したことがあります。

　この考えはいまも変わっていません。アスリートに学ぶといっても、無理してはいけません。自分にあった、できることをやればいいのです。そして、「規則正しい生活」よりも「体内時計にあった生活」をするべきです。 

東京医科大の不正入試で明るみに出た女子差別問題。文部科学省はほかでも行われていないか、医学部医学科がある全国81大学に調査を指示し、その結果を9月4日に発表した。それによると、男女別の過去6年間の平均合格率（合格者数／受験者数）は、男子の方が女子より1.18倍合格率が高かった。2018年度の結果を見ると、不正のあった東京医科大では男子の方が女子より3.11倍高い。次いで、日本大が2.02倍、順天堂大が1.93倍、新潟大が1.79倍という順。
　しかし、「男子の方が1.18倍合格率が高い」という発表は、まったく意味がない。なぜなら、これは最終的な合格者数の割合で、そこまでいたる試験過程でなにが行われたかはわからないからだ。つまり、入試方式ごとに、1次試験と2次試験を含め、男女の合格率や得点分布の違いを細かく分析しないと実態は見えてこない。

　ただし。もしそういう調査をすると、女子差別が歴然としてしまう。試験そのものでは、むしろ女子のほうが点数が高い。したがって、点数どおりに合格させていけば、医学部の男女比は逆転してしまう。

　文部科学省は、10月をめどに最終的な調査結果を公表するというが、今度はなにが出てくるのだろうか？

記録的な酷暑が続くなか、また、終末期医療で、起こるべくして起こる事件が起こった。

　岐阜中署は8月29日、80代の男女4人の入院患者が相次いで死亡した岐阜市の「Y＆M　藤掛第一病院」で28日夕、患者の男性（84）が死亡したと発表した。これで、5人の患者が相次いで亡くなったことになり、大きくニュースで扱われている。警察は「業務上過失致死容疑」でと調査中というが、エアコンとの因果関係をどうやって立証するのだろうか？　死亡男性は24日に入院、当初はエアコンが故障していた3階の病室にいたという。

　事件の背景は、看護師が界面活性剤投与で患者を殺した横浜市の病院と同じだ。

夕刊フジで『続発医療過誤、医者と闘うための心得』とうタイトルで、もしも医療過誤にあったらどうしたらいいか？という内容の連載コラムを始めました。

　私は、息子が医療過誤にあった当事者でもありますから、このテーマは終生のテーマです。じつは、医療過誤は毎日、何十件、何百件と起こっているはずですが、報告されません。

　近年、メディアで騒がれた医療過誤事件といえば、2014年に相次いで発覚した腹腔鏡手術による患者死亡事件でしょう。一つは群馬大学医学部附属病院で、もう一つは千葉県がんセンターで起こりました。しかし、これ以外は、最近のメディアはほとんどとりあげません。

　しかし、推計では、年間で約7万5000人、毎日平均約200人の人が医者に殺されているのです。2017年の交通事故の死亡者数は3694人で、毎日平均10人あまりですから、これはものすごい数です。　

　米国では約25万人が医療過誤によって死亡しているという、ジョンズホプキンズ大学医学部の最新報告があります。とすれば、日本は人口が米国の約3分の1ですから、医療レベルが同じと仮定すれば、死亡者数は約7万5000人ということになるのです。

7月7日、横浜の大口病院（現・横浜はじめ病院）で入院患者が次々に不審死を遂げた事件で、元看護師の久保木愛弓（31）が殺人の疑いで逮捕された。

　事件が起きたのは、2016年9月。この病院の4階病棟で、約3カ月の間に48人が死亡していたことが発覚し、大きな問題になった。事件当初から、久保木容疑者の名前が上がっていたが、容疑を固める2年以上かかったわけだ。

 　彼女は「20人以上殺した。自分の勤務中に患者が亡くなると、家族に説明しなければいけない。それが面倒で苦手だった」と供述しているというが、それに対して、ワイドショーではお決まりの非難の言葉を浴びせている。犯行手口は簡単で、界面活性剤を患者の点滴液に入れただけ。これで、なんと、次々に患者を死亡させ、“手間”を省いていたことになる。

　たしかに、大量殺人事件であり、史上まれにみる事件だが、そのわりには、テレビではこの事件の背景、深層をあまり追及していない。

　そうすると、日本の終末期医療の問題が明るみに出て、収拾がつかなくなるからだ。

 　大口病院は、いわゆる“看取り病院”で、死期が迫った患者を大量に引き受けていた。おそらく、退院の８割が死亡だろう。

　このような病院には、すでに死を待つだけの寝たきり患者が一定数いて、やがて死亡するとまた同じような患者が入ってきて---というシステムになっている。寝たきりだから、胃と体外をカテーテルでつなぎ、直接胃から栄養を摂取できるようにする「胃ろう」や静脈にカテーテルを通して栄養を送る「IVH」などの方法で、生きているというより生かされている。

　その費用の9割は税金による保険適用で病院に入り、残り1割を患者側が負担する。つまり、家族は入院させておけば年金でおつりが来る。

　となると、いくら不審死といっても、事件化すのは難しい。死は病院と家族の暗黙の了解の下だからだ。