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Doctor's Eye(私の視点・報告&医療ニュース)

 医師・ジャーナリストという私の視点を通して、最新の医療ニュースを伝えるとともに、自身の活動の報告をしています。

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12/01/10●講演会「間違いだらけの医者選び」を続けています PDF 印刷

 2012年が明け、経済・社会とも明るいニュースがありません。そんななか、私は今年もライフワークである「間違いだらけの医者選び」講演を続けています。団塊世代の退職も本格化し、これからの日本は本格的な高齢社会を迎えます。そうしたなか、第二の人生においても医者とのかかわりは重要です。そんなこともあって、この2月 には「60歳からの医者選び」というテーマで夕刊紙に連載をします。

   

  2011年12月9日(金)徳島市にて、共同通信社政経懇話会、徳島新聞滴翠クラブ12月例会

 

 2011年11月28日(月) 東京帝国ホテルにて講演 内外情勢調査会 商品先物支部懇談会

 
11/08/01●文藝春秋「同級生交歓」と、最近の医療講演会の報告 PDF 印刷

 現在、発売中の月刊「文藝春秋」(2011年8月号)の「同級生交歓」欄に、会い学大阪教育大学附属天王寺高校の3人の同級生と登場させてもらった。私たちが、卒業したのは東京オリンピックの翌年の昭和40年。当時の日本は高度成長時代にあり、同級生たちはみな、大きな夢を抱いて旅立った。あれから、40数年が過ぎ、本当に隔世の感がある。

 半世紀を経て同級生たちに再会すると、当然、東日本大震災の話になる。現役を引退した同級生も多いが、日本のためにもうひとがんばりしようと、会えば話し合うこの頃である。

   文藝春秋「同級生交歓」記事

 私ができるのは、現在の医療を少しでもよくすること。そのために、呼ばれればどこへでも行き、「間違いだらけの医者選び」などのテーマで、一般の方々に話を聞いていただいている。「医者に嫌われる医者」が現在が私のポジションだが、そんな医者が1人でもいていいと思っている。

  

  高知市での講演「間違いだらけの医師選び」と、2011年7月13日付け高知新聞夕刊の紹介記事

 
11/07/27●医療費の最高は高知、最低千葉、医療費地域差はなんと1.6倍  PDF 印刷

  年々膨らむ一方の医療費。これをどのように適正にすべきは、いまのところ名解決策はない。そんななか、厚生労働省は、「医療費の地域差(医療費マップ)」の平成21年度版を公表した。これは、都道府県や市町村別にみた医療費水準の地域差について、とりまとめたもの。

  市町村国民健康保険と後期高齢者医療制度の結果を合わせた、全体の医療費をみると、1人当たり実績医療費は、高知県が最も高く57万2千円で、逆に最も低いのは千葉県で36万3千円だった。2009年度の国民1人当たり医療費の全国平均は44万5千円。最も高かった高知県の最も低い千葉県の36万3千円では、1・6倍の差がある。

 都道府県別でみると、高知に次いで高いのは山口(56万1千円)、広島(55万8千円)など。低い順では、千葉に次いで沖縄(36万9千円)、埼玉(37万円)と続いた。厚労省は「入院費用が高く高齢者が多い地域ほど、医療費も高くなる傾向がある」としている。

 入院費用が高いというのは、その地域で高齢化社会が進んでいる証しでもある。この高齢化社会問題も、いまのところどう解決していくべきか、国には確固たる方針はないようだ。

 

 
11/07/23●現役警官までが逮捕!品川美容外科事件の問題点はどこにあるのか? PDF 印刷

  7月22日、品川美容外科(東京都港区)の医療過誤事件をめぐり、捜査情報を流したとして現役警官が逮捕され、各方面に波紋を呼んでいる。警視庁は、医療過誤事件の捜査資料コピーが病院側に流出していた問題で、捜査1課の現職捜査官が病院側にコピーを渡していた疑いが強まったとして、この日、地方公務員法違反(守秘義務違反)などの容疑で同課特殊犯捜査3係長の白鳥陽一容疑者(58)=千葉県 印西市=を逮捕した。

  そもそも、この事件の発端は、最近、美容整形で人気の脂肪吸引手術にある。この手術に失敗して、品川美容外科の若い医師が逮捕されたのは、今年の4月。堀内容疑者は、21年12月2日、女性(当時70歳)の腹部に「カニューレ」と呼ばれる金属管を挿入して脂肪を吸引した際、腹膜に9カ所の穴を開け、小腸を傷つけるなどして、2日後に死亡させた。これを、警視庁は業務上過失致死と断定したのである。

  脂肪吸引手術というのは、じつはそれほど難しいものではない。しかし、手術である以上、一定の技術と経験が必要だ。平成20年には、熊本院(熊本市)で50代の女性が脂肪吸引を受けた2日後に死亡したことがあり、このときも熊本県警が40代の男性執刀医を書類送検したが、起訴猶予処分となっている。

  私は何度も警告しているが、手術というのは、自分の体を傷つけることである。病巣を取り除くためならやもうえないが、健康な体を、いくら美容のためとはいえ切るのはどうかと思う。いずれにせよ、切る以上、執刀する側の医師がどんな技術と経験を持っているのかは、最低限確かめ、信頼関係のなかで行わないと取り返しがつかないことになる。

最終更新 2011年 7月 30日(土曜日) 18:53
 
11/06/20●最近の私の講演を紹介します PDF 印刷 Eメール
作者 山田順   
2011年 6月 22日(水曜日) 13:04

 東日本大震災から早3カ月。被災地の復興は遅れ、被災地における医療問題も深刻化しています。医療関係者としては歯がゆい限りですが、私は、長年のテーマである「間違いだらけの医者選び」講演活動を続けております。医者から嫌われる医者になる。これが私のテーマで、このことはとりもなおさず、患者のための医者になるということです。

 以下は、最近の私の講演です。大震災の影響もあって、出席されたみなさんからは、日本の医療に関して以前より突っ込んだ質問が多くなってきました。

◆高知市にて講演
2011年6月17日(金)
時事通信 内外情勢調査会「間違いだらけの医者選び」

◆東京御茶ノ水にて講演
2011年6月9日(木)
クレセル株式会社主催
中央大学駿河台記念館
クレセルマーケティングセミナー 「医療訴訟に負けないための初期対応」

 

最終更新 2011年 7月 30日(土曜日) 19:09
 
11/04/25●東日本大震災から1か月半、日本の医療の問題点を考える PDF 印刷

 3月11日の「東日本大震災」から1カ月半が経った。まさに、あっという間の1カ月半だった。すでに春も過ぎ、すぐ初夏のゴールデンうウイークがやってくる。

 そこで、この震災後で浮き彫りになった日本の医療の問題点を、ここで整理してお伝えしたいと思う。あまりに多くの問題が、この大震災で問題化したが、私がとくに問題にしたいのは2点。ひとつは、緊急医療体制の不備、もうひとつは、海外からの医師団の受け入れ問題である。

  まず、緊急医療体制だが、 今回の東日本大震災では、医療救助の遅れが目立った。被災地にある病院から運ばれた患者が、十分なケアを受けられず死亡したり、ライフラインが止まったために災害拠点病院でも患者に対応できなかったりした例が相次いだ。それでも、阪神大震災のときよりはマシという声があるが、その程度では今後が思いやられる。

 そこで私は、阪神大震災のときにも提言したが、日本は一刻も早く「病院船」を持つべきだと考えている。今回は、被災地への陸路が遮断されただけに、海からの救助活動がなによりも重要だった。ところが、それをしても患者を運び込める設備のある病院がなければ、救助も無意味になる。

 こうしたことをカバーできるのが、病院船である。病院船というのは、もともとは戦時に傷病兵を収容・治療するために軍隊が所有したものだったが、国際赤十字活動が確立されるにつれ、国際法上でも軍事的攻撃から保護される船として、現在では多くの国々、各国の海軍が所有している。しかし、日本は島国にもかかわらず、1隻も持っていないのである。 

 続いては、相も変わらず、日本政府は海外からの医師チームを即座に受け入れなかった問題だ。 またもや日本政府は阪神大震災のときと同じように即断できず、救済活動が遅れてしまった。なぜ、一刻を争う事態で、こんなことが起こるのだろうか?

 大震災発生から10日後の3月22日、米誌『タイム』(電子版)は、「日本の官僚機構が救援を遅らせているのか?」というテーマでこう書いた。「日本よりはるかにインフラ整備が遅れている開発途上国でさえ、災害発生から4日もたてば援助物資が被災民の手に届く。だが東北では10万人の自衛隊が救援活動を行っているにもかかわらず、援助物資が届くのに恐ろしいほど時間がかかっている」「日本は入り組んだ官僚機構に問題があり、規制好きな国民性が“合法的な壁”として立ちふさがっている」

 まさに、これは日本の恥である。日本では、日本の医師免許を持っている人間以外は医療活動ができないのだ。しかし、緊急時にそんな規制を持ち出すべきではない。

 今回は、ニュージーランドや中国から「日本に恩返したい」と医療チームが派遣された。しかし、その「恩返し」の思いを日本政府がソデにしたのだ。外務省にいたっては、地震から2週間以上たった3月27日になってやっと、イスラエルから医療支援チームを受け入れると発表した。このイスラエルチームは、29日から被害の大きかった宮城県南三陸町を中心に、避難所などで、お年寄りや乳幼児を診察を始めた。 被災地では二次被災として、インフルエンザやノロウイルスなどの感染症拡大が懸念されていたので、この医療活動は大いに役立った。しかし、結局、日本政府が診療活動を受け入れたのはイスラエルチームだけだった。

 これでは、まさに鎖国と言いようがない。日本は一刻も早く、海外各国との医師免許、医療に関しての整合性を保つ措置を講じるべきだ。

 

 
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