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Doctor's Eye(私の視点・報告&医療ニュース)

 医師・ジャーナリストという私の視点を通して、最新の医療ニュースを伝えるとともに、自身の活動の報告をしています。

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10/03/30●最新刊『一流(トップ)アスリートの「身体脳力」』 (青春新書)のお知らせ PDF 印刷

一流(トップ)アスリートの「身体脳力」』 (青春新書)を二宮清純氏と共著で刊行しました

一流(トップ)アスリートの「身体脳力」 (青春新書)

    

  • 新書: 203ページ
  • 出版社: 青春出版社 (2010/3/2)
  • ISBN-10: 4413042689
  • ISBN-13: 978-4413042680
  • 発売日: 2010/3/2

 日本人No.1ピッチャーは誰か? 最高のスラッガーは? 誰が一番強いのか? なぜ日本人アスリートは世界で勝てなくなったのか?…

など、スポーツ好きなら誰もが一度は議論したテーマについて、五輪やW杯、MLBなど国内外で幅広い取材活動をしているスポーツジャーナリズムの第一人者・二宮清純氏と語りつくしました。私は、リングドクターとし て長年ボクサーやレスラーの身体を診てきたましたが、そういった医学的な分野から見ても、このテーマは興味をそそるものでした。

 二宮氏の視点と私の視点が同じ部分も、まったく異なる部分もあり、スポーツドクターとしてもスポーツの奥の深さを改めて認識しました。 数々のトップアスリートを間近で見てきたので、その意味で、一般の方々には楽しく読んでいただけると自負しております。

 
10/03/20●[最新活動ニュース]メディカルサービス PDF 印刷

メディカルサービスの活動を開始いたしました!

 このたび、私が主宰する「オフィス51」で、本格的なメディカルサービスを開始しいたしました。それにともない、医療関係者の方々と勉強会&説明会を漸次開催していきます。その第1回目を、2010年1月28日に開きましたので、報告いたします。

■第1回メディカルサービス勉強会&説明会の(2010年1月28日)

  

   

 今回は、10名の参加をいただき、みなさまから貴重なお話をお伺いいたしました。参加したみなさま、本当にありがとうございました。

■メディカルサービスの目指すものとは?

  マーケティング・マネジメントの基本的な概念の一つに「機能と形態」という考え方があります。「消費者が求める機能は変わらないが、求められる形態は変化する」と定義されています。このことを医療の世界あるいは医療関連業者の世界に当てはめてみるとどうなるのでしょうか。
 21世紀は連携の時代です。皆さんと共に「これからの医療ビジネスをどう行えばよいか」を考え、1人ひとりが競合企業との差別化を図る研鑽の場にしたいと思い、今般、メディカルサービスを創設した次第です。

■次回第2回は、2010年3月25日

 中医協の委員である「勝村久司先生」に診療報酬の改定を中心にお話しいただきます。

メディカルサービスについては、「オフィス51」のサイトでもごらんいただけます。

 医師,転職,OFFICE.51 http://www.office51.net/

 

 
10/03/01●「転院拒否で妊婦死亡」事件、遺族の賠償請求が棄却! PDF 印刷
 2006年8月、奈良県大淀町立大淀病院で、出産時に脳内出血で意識不明となった高崎実香さん(当時32歳)が相次いで転院受け入れを拒否された末、搬送先の病院で死亡するという事件が起きた。その後、夫の晋輔さん(27歳)と長男、奏太ちゃん(3)は、「主治医の判断ミスで転院が遅れた」として、町と主治医に計約 8800万円の損害賠償を求めていたが、3月1日、この訴訟の判決が大阪地裁であった。

なんと、請求棄却である。

大島真一裁判長(島村雅之裁判長代読)は、「主治医に過失はなかった」と認定。ただ、判決文に、「人の命の大切さをもう1度考え、救急医療や周産期医療の充実を求めたい」「産科医が1人しかいない『1人医長』問題への対策を期待する」などと異例の付言を付けるにとどまった。

 ここで、改めて実香さん死亡の経緯を振り返ると、当初、美香さんは、分娩のため、奈良県大淀町立大淀病院に入院。その後、8日午前0時ごろ頭痛を訴えて、間もなく意識不明になり、けいれんを起こした。

 それを見た産科医は、妊娠高血圧症の子癇と診断し、病院は産科救急の転送先を探し始めたが、どこからも受け入れのOKは得られなかった。こうして、19病院から断られた後の午前5時47分ごろ、やっとOKが出た国立循環器病センター(大阪府吹田市)に搬送された。国立循環器病センターの頭部CT検査で、血腫が見つかり、緊急の帝王切開で奏太ちゃんが生まれたものの、実香さんは同月16日、脳内出血で死亡した。

 判決では、「午前0時の段階で脳内出血が生じたと考えられ、救命可能性は低かった」とされた。つまり、すでに手遅れであって、搬送が遅れたという理由がなくとも、実香さんを助けることは無理だったというのである。

 
10/02/27●医療技術者7団体が小沢氏と面会し、参院選での民主支援を表明 PDF 印刷

 日本臨床衛生検査技師会など医療技術者7団体の代表は、2月26日、民主党の小沢一郎幹事長と面会した。この席で、7団体側は政策要望書を小沢氏に手渡し、夏の参院選での民主党支持を約束。面会後、日本臨床衛生検査技師会の小崎繁昭会長は「これまで与党になった民主党と接触する機会がなかった。われわれが抱える問題 を解決してほしいと(小沢氏)に申しあげた」と語った。

 これまで7団体は自民党を支援してきた。しかし、政権交代後、政策を実現するメドがつかないため、民主党支持に転じることになった。すでに、日本歯科医師会の政治団体「日本歯科医師連盟」は19日の臨時評議員会で、参院選では民主党の比例代表候補を支援する方針を正式決定している。

 このように、医療関係団体が続々と民主党に鞍替えするなかで、日本医師会とその傘下だけはまだ自民支持を崩していない。日医のなかには、こうしたことに危機感を抱いているグループもあり、今後の動向が注目される。

 

 
10/02/12●医療費4月から上げ、勤務医を厚遇し開業医に冷たい改定 PDF 印刷
    2010年度の診療報酬改定が決まった。

 厚生労働相の諮問機関である中央社会保険医療協議会(中医協)は2月12日、医療機関に支払われる2010年度の診療報酬改定案を長妻昭厚労相に答申した。医薬品の公定価格(薬価)の引き下げなどで確保する財源(約5700億円)のうち、約4400億円を救急医療など入院分野に配分し、病院勤務医の待遇の改善を目指すことになった。また、外来診察の基本料金となる再診料も中小病院を大幅に上げる。

 ただし、これで医療崩壊が防げるというものではなく、また、患者や側にとっては、医療の個人負担が4月からじわりと重くなる。とくに、救急や入院、産科・小児科などの報酬が引き上げられ、これに伴い原則として3割を支払う患者の負担も増えるためだ。

 

 民主党政権が発足して以来、医療崩壊を防ぐのは診療報酬改定の大きなテーマだった。とくに深刻な医師の外科離れに歯止めをかけようと、今回は、手術料は大幅アップが決まった。たとえば、脳動脈瘤の手術など、病院で行われる高度な手術で、50〜30%増となる。

  しかし、納得がいかないのは、日本医師会だ。

  「診療所の再診料の引き下げには、理解も納得もできない。医療崩壊をさらに深刻化させる」

 日医の中川俊男常任理事は4月12日夕、緊急記者会見を開き、憮然とした表情で声明文を読み上げた。日医は開業医中心の組織。開業医にとって再診料は収入の1割を占め、基本料的意味合いを持つ。診療所の再診料維持は譲れない一線だったが、結果は20円引き下げだった。
 
10/01/13■豚インフルは空騒ぎだった疑いが濃厚に!製薬メーカーの情報操作か? PDF 印刷
 昨年からずっと騒がれ、ワクチンの供給などが大問題になった「新型インフルエンザ(H1n1)」(豚インフルエンザ:swine flu)は、どうやら「空騒ぎ」で終わりそうだ。国によるワクチン接種は続いているが、関係者が懸念したような大流行は起こりそうもない。

そればかりか、例年の冬と比べてもインフルエンザの患者数は減っている。

 

 国立感染症研究所が12日に発表したところによると、全国約5000カ所の医療機関を昨年12月28日~今月3日に受診したインフルエンザ患者数は1施設当たり10.22。5週連続の減少で、前週の19.63から大きく下がっている。また、休診した医療機関も多いため、実際より数値が低い可能性もある。1週間の推計患者 は63万人(前週100万人)で、11週ぶりに100万人を切っている。

 

 この結果から、「あの騒ぎはなんだったのか?」「本当に新型インフルエンザはいままでのインフルエンザより怖いものなのか?」などという声があがってきた。

 そういう声は、日本より欧州のほうが先で、昨年末の12月31日、欧州議会(EUの議会)の保健衛生委員会(Health Committee)は、昨年夏から豚インフルエンザが流行した際、欧米の製薬会社が、ワクチンや関連医薬品の売り上げを伸ばすため、国連のWHO(世界保健機構)や国際医学界などに影響力を行使し、インフルエンザに対する危機感を世界的に扇動した疑いがあるとして、調査を開始することを全会一致で決議している

 

  また、1月11日付英紙「サン」によると、欧州会議議員会議(PACE)保健分科委員長のボダルク氏は、「製薬大手が、警報のレベルを最高レベルのパンデミック (pandemic)に高めるよう世界保健機関(WHO)に圧力を加えたため、新型インフルエンザの恐怖を拡大させた」と話している。  同氏はさらに「新型インフルエンザの恐怖は製薬会社が主導した“偽りのパンデミック”で、今世紀最大の医学スキャンダルの1つ」と続けている。

 

  今回の豚インフルエンザは、WHOが昨年6月に警戒度を最高の6まで高めたことから起こった。「パンデミック」とは、「2つ以上の地域の国々で大規模な感染」を意味し6段階の警戒度の6を指す。しかし、結局、パンデミックは起こらなかった。

例年インフルエンザが拡大する秋から冬にかけても、世界中で拡大の兆しはみられず、むしろ例年どおりの国が多い。米ハーバード大学と英政府系研究所が12月にまとめた調査によると、昨春以来の豚インフルエンザの流行は、最悪の見積もりでも「例年よりわずかにひどい程度」というから、やはり、製薬メーカーの情報操作だった可能性が強い。

 

  じつは、「新型インフルエンザは一般のインフルエンザの一種。致死率が季節性インフルエンザの10分の1にもならない」という調査結果もあったが、もみ消されたようだ。日本の医者の中にも、「国や厚生省は恐怖を煽りすぎだ」という者もいたが、そんな声はマスコミの大報道の前に消されてしまった。

 

  いずれにせよ、今年になってから、世界各国がワクチンの注文を取り消している。アメリカは11日、オーストラリアの製薬会社CSLへのワクチン発注を半分に減らしたと発表した。ドイツ政府も英国系製薬会社グラクソ・スミスライン(GSK)に発注したワクチンの量を3分の1に減らす方針を決めた。

この冬、不況だというのにマスクにワクチン接種と要らぬ出費をさせれた人たちは、怒りをどこに持っていけばいいのだろうか?

 
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