久しぶりの私の新刊の紹介です。このたび、彩図社より、『長生きしたければ医者にかかるな！ほとんどの病気は自分で治せる』（本体1200円+税：税込1296円）を上梓しました。日本人ほど、体調に異変があるとすぐに医者とクスリに頼る国民はいません。それだけではけっして健康にはなれないし、長生きもできません。そこで、医者の立場から、このことを徹底追求してみました。

［目次］

第1章      医者は風邪すら治せない


第2章      健康診断を受けると病人にされる


第3章      こんな医者にかかってはいけない


第4章      いくら治療しても医者が治せない病気


第5章      健康常識の「ウソ」「ホント」

第6章      
それでも医者が必要なとき

［内容紹介］

　本書をざっと紹介しますと、「この世の中には3つの病気がある」という考えをベースに、医者から見た「病気の解説」をし、そのうえで、いま世の中で行われている「健康法・長寿法」を点検しています。

　３つの病気というのは、医者にかかって「治る病気」「治らない病気」「かえって悪くなる病気」の3つです。おおまかに言って、医者にかかって治る病気は全体の1〜2割で、あとの8〜9割はかかっても治らないか、あるいはさらに悪くなる（副作用が大きい）病気です。ところが、みなさん、ほとんど病気は医者が治してくれるものと信じています。

　これは大きな間違いです。詳しくは本書を読んでいいただければと思いますが、以下、本書で述べた具体的なポイントを列記しておきます。

■がんは治るか治らないかは初めから決まっている

■悪さをするがんとしないがんは判別できない

■がんを「早期発見」しても死亡率は低くならない

■有効ながん検診、無意味ながん検診がある

■肝炎はA型は別として、B型の半数、C型の約1割の人以外治らない

■降圧剤は血圧を上がらなくするだけで、治すためではない

■リュウマチ治らない。クスリは痛み止めにすぎない

■腎臓病を完治させるクスリはない。人工透析で延命をはかる以外手はない

■糖尿病は治らない。症状をいかに抑えるしか手はない

■ポリープ、結石はほとんど取る必要はない

■『長生きしたければふくらはぎをもみなさい』はインチキ本

■ジョギングもやり過ぎるのはよくない 

■メタボのほうが健康、過度なダイエットは意味なし

■健康食品は「健康にいい食品」ではない

■特定の食べ物にこだわる人間のほうが早死にする

■サプリメントに健康効果はない

■65歳を過ぎたら生活習慣を変えてはいけない

■「六、八、十の法則」で健康＝「運動は六分」「腹は八分」「睡眠は十分に」

 →『長生きしたければ医者にかかるな! ほとんどの病気は自分で治せ』（Amazon） 

　ポリフェノールの一種であるレスベラトロールについては、動物を用いた過去の実験で、健康に良い効果を与える可能性が示されていた。そのため、各種サプリが販売されているが、この研究結果は影響大だ。また、ポリフェノールが健康にいい。フランスでがん患者が少ないのはポリフェノールのせいという、これまで信じられてきたこと（高脂肪の食事がもたらす「落とし穴」を赤ワインで回避できるとする「フレンチ・パラドックス」）も、ひっくり返る。

　今回の研究は、イタリアのトスカーナ地方の2つの村に住む65歳以上約800人を対象に行われたという。住民の尿に含まれるレスベラトロールの濃度が測定され、食事を通して摂取したレスベラトロールが、健康促進に効果を与えているかどうかを調べたという。

　その結果、レスベラトロール濃度と早死にとの間に相互関係を見つけられず、また、がんや心臓疾患の発症とレスベラトロール濃度との間にも関連性を見出すことができなかったという。

　そこで、この問題をどう捉えたらいいのか、そのポイントを考えてみた。 

《なぜこんな大混乱が起ったのか？》

　それは、健康を基準値という数値で判定する以上、この数値の判定の仕方が変化すれば、正常が異常になってしまうからだ。今回の場合は、基準値が緩和されたので、いままでは異常だった人が正常になった例が多い。

　こうなると、例えば、昨日までは高血圧と診断され、降圧剤を飲んでいた人が、明日からは飲まなくてよくなる。そうなると、「これまでの診断はなんだったのか？ 薬代を返せ」と言われてもおかしくない。また、医者のほうも新基準では患者が減ってしまうから、収入に大きく響く。それで、専門学会はいま猛反発しているのだ。

　団塊世代が後期高齢者になる2025年に向けて、いま日本人の死に方が大きく変わろうとしている。政府は医療費の高騰を抑えるために、病院死から在宅死を奨励し、今後は８割の人間が、自宅で死ぬ時代がやってくる。しかし、ではどうやって死んだらいいのか？というと、多くの人はわからないままだ。

　そこで、この時代、どんな死に方がベストか？　また、死に方はどこまで選べるのか？　医者の目から、最新情報を踏まえて、死を考えるという連載企画。

　私も60代半ばをすぎたので、これは私自身の問題でもある。

　これは、この先、日本社会揺るがす大問題「2025年問題」に備えての措置だ。2025年問題というのは、2025年を前後して親を看取った団塊世代が、今度は自分たちが死ぬ時期に入るときに、起こる問題。つまり、2025年、団塊世代の中核は75歳超えた後期高齢者となり、男の平均寿命79歳から見て、次々に病院や介護施設に入る必要が出てくる。

　こうなると当然だが、介護産業は、団塊世代がこの世から去った後の需要減も見越して、設備投資を減らしていくだろう。つまり、面倒を見てくれる病院も介護施設もないという状況がやって来る。

　そこで、政府は、この先は「病院ではなく自宅で死んでください」と、団塊世代に向かって言始めたのだ。

　この映画のテーマは、「安楽死」（医師の自殺幇助によって自らの意思で死ぬこと）。日本では、安楽死が禁止されているので、「こういった死に方」があることは、衝撃的だ。

　スイスでは、2005年に「患者の権利及び生の終末に関する法律」が成立し、世界から終末患者を受け入れている。　これまで、自らの意思で死ぬ「自死」のためにスイスを訪れた人間は1000人を超え、日本人も数人いるという。

　これは、「安楽死旅行（デス・ツーリズム）」と呼ばれている。

　映画は、その模様を淡々と描く。主人公は、刑務所を出所した48歳の長距離トラックのドライバーのアラン。アランは母のいる実家に戻り、人生のやり直しを試みるが、あるとき、母が不治の病に冒されていて、自ら死期を選ぼうとしているのを知る。すでに母は、医師の薬物処方による安楽死を認めているスイスのNPOの会員になり、手続きを済ませていた。

　映画の後半は、母の死への旅立ち。その日が来たとき、アランは母をスイスまでクルマで連れて行く。そこは、「自死の家」といわれる施設。そこで、母は意思を確認され、クスリを渡される。クスリは約40分で、服薬者を安らかな死に誘う。人は自分の死に方をこうして選べる。あまりに簡単に、あっさりと母は死んでいく。この映画は、私たち日本人にとっては、本当に衝撃だ。

　『65歳過ぎたら、肺炎予防。』という西田敏行さんのテレビCMが話題になっている。ご本人も「最近、肺炎で亡くなっている友人、仲間が多い」と言い、自身も予防接種を受けたという。これは、日本人の死因の第3位に肺炎が入ったためにできたCMだという。

　しかし、医者から言わせてもらうと、CMでキャンペーンしている「肺炎」と、高齢者の死因となる「肺炎」は違うものだ。前者の肺炎はたしかに肺炎だが、後者の肺炎は「誤嚥による肺炎」（誤嚥性肺炎）である。本来、食道へ送られる食物や唾液中の細菌が誤って気管に入り、それが肺まで到達して起こる肺炎だ。この肺炎が重症だと、高齢者は死に至る。したがって、死因の第3位の肺炎というのは、このことを指す。

　だから、肺炎の「予防接種」では防げない。つまり、テレビCMはこの事実を無視している。じつに商魂たくましいと言わざるを得ない。

　田村憲久厚労相は7月9日の記者会見で、70～74歳の医療費2割負担を実施する意向であることを明らかにした。「2割負担に戻すのは来年4月か」との質問には、「そこも視野に入れつつ議論を進めたい」と指摘するにとどめたが、ほぼ確実に実施されるだろう。

　厚生労働省はこれまで、特例で70～74歳の医療費の自己負担（窓口負担）い据え置いてきた。実際には2008年度から2割にすることが決まっていたが、歴代政権が世論の反発を避けて、毎年度の補正予算で約2000億円分の追加費用を確保してきた経緯がある。

　しかし、医療費が膨らむなか、もはや限界と見た模様だ。しかし、同じ時期には消費増税が控えており、高齢者の負担増は一気に増えることになる。

読売新聞記事（6月28日）によると、末期がんや認知症が進行して衰弱した場合、一般人の約７割が、おなかに穴を開けてチューブで栄養を送る「胃ろう」や人工呼吸器を希望しないことが、厚生労働省が27日発表した終末期医療についての意識調査でわかったという。調査は3月、20歳以上の男女5000人に調査票を郵送し、2179人（回答率44％）から回答を得た。

最近は、終末治療に関して患者側の意識も高まり、できるだけ自然に死を迎えることを希望することが多くなっている。そのためには、どんな治療を受けたいか医師と相談のうえに作成される「事前指示書」が必要だが、これに賛同する人は70％。しかし、実際に作成している人は3％という。

WEBメディア「マイナビ・ウーマン」にて、いい医者・悪い医者を見分ける5つの方法「規模に比べて診察科が多い病院は要注意」記事が、アップされました。以下、その記事を転載いたします。

 http://woman.mynavi.jp/article/130604-040/

（Update : 2013.06.04）

　一人暮らしは自由気ままな生活ができる反面、病気になったときは大変です。そんな不安を少しでも解消するためには、「かかりつけ医」を見つけておくのもひとつの手。それでも、どこの病院、どの医師を選べばいいか迷ってしまうのではないでしょうか。

　今回は「危ないお医者さん」などの著書がある医師の富家孝(ふけたかし)さんに、その著書も参考にしながら「いい医者・悪い医者を見分ける方法」についてお話をうかがいました。同じ医師の視線から見た、いい病院の見分け方は、きっと役に立つはず。

 　安倍政権が誕生して早くも半月以上が過ぎた。今月末までに13年度予算案を決めなければならないが、急務とされる医療制度改革に向けての措置が見えてこない。

　「自助」を唱える安倍内閣は、予算案に生活保護費の引き下げを盛り込む見込みだが、高齢者医療費などの負担増は見送るという。田村憲久厚生労働相も、「現内閣が弱い立場の人に厳しいイメージになるのは避けたい」としているという。

　しかし、現実は、厳しい。国民が医療に使った費用は2011年度、約38兆円にも達している。団塊世代が75歳以上になる25年度は50兆円を超す見通しだ。ということは、医療費負担が税収を超え、さらに国債（借金）を差し引いた単年度の国家予算を超えてしまうことになる。

　医療費負担で、財政破綻することも考えられるわけだ。

  今後、膨らむばかりの医療費をどうやりくりするか。とりあえずは、70～74歳の医療費窓口負担の1割から2割への引き上げる案が出ているが、これを安倍内閣は2014年に延ばす方向という。そればかりか、7月の参院選を見据え、世論の反発を恐れるあまり、国民負担の実施の多くはみなを先送りされるという。

  そこで、現在の医療費をめぐる動きをまとめると以下のようになる。

・物価上昇2％（インフレターゲットの導入、早くて1年後）
・消費税10％へ（2014年4月に8％、15年10月に10％）
・高齢者医療費負担1割から2割へ（2014年以降に先送り）

　先送りすればするほど負担が増えるのは確実。今後の負担増をいまから覚悟して、なんらかの手を打っておくしかない。

ノロウイルスによる感染性胃腸炎や食中毒が相次いでいる。全国で感染者が続出し、高齢者のなかには死者も出ている。新聞記事によると、国立感染症研究所ウイルス第二部第一室長の片山和彦氏は、「今シーズンの流行には、ノロウイルスの新しい変異株が関連していると考えられる」と話しているので、ウイルスは年々強くなっていることが考えられる。

　ノロウイルスと聞くとなにやら新しい病気のように思えるが、昔から「腹にくる」といわれた冬の風邪の原因が、まさにノロウイルス。昔は小型球形ウイルス(SRSV)と呼ばれていたが、2003年以降、ノロウイルスと呼ばれるようになった。1968年のアメリカでの胃腸炎の流行をきっかけに、1972年に発見されたウイルスである。

　ノロウイルス感染の特徴は、次のよう。

　●潜伏期間は24時間～48時間程度。

　●発症すると下痢（激しい水様便）、吐き気、嘔吐、発熱などの症状を呈する。

　ノロウイルス感染には、いまのところ有効な治療法がない。感染したなと思ったら、安静にしているのがいちばん。会社や学校に無理して行ってはいけない。重ければ、病院に行き医師の診断を受けよう。対策としては、スポーツドリンク（ポカリスエットなど）を電子レンジなどで人肌に温めてから飲むのがいい。

　じつはは12月20日頃から胸痛、絞やく感がありました。

　私は、8年前にステントを1本入れていますので、今回も冠動脈に異変があると思い、大崎病院東京ハートセンターの南淵明宏ドクターに連絡、25日に血管像影、翌26日に『心臓バイパス手術』を5時間かけてやってもらいました。

　主幹枝が90％つまっていました。この箇所は突然死をおこしやすいので、症状がでてよかったと思っています。

　今日で術後7日目ですが、2013年のお正月は病院で迎えました。もう、すっかり元気です。

　安倍内閣が誕生して、今年、日本がどう変わっていくのか？ しっかり見据えながら、今年も一医療人、医療ジャーナリストとして活動していきたいと思っています。

　世界初の「iPS細胞手術」を行ったと主張し、物議をかもした医科学研究者の森口尚史氏。本人に虚言癖と有名病があるのは確かだが、それを見抜けなかった大新聞記者、メディアはどうなっているのだろうか？

   日本は肩書社会とされ、肩書さえあれば発言は信用されるという半面、そこには大きな落とし穴が待っている。森口氏は、米ハーバード大学客員講師、あるいは東大の特任研究員などと名乗った。しかし、東大医学部では、「特任」と付く人は多すぎて、担当教授以外は把握しようがないという。

　そんなことも含めて、小学館の『週刊ポスト』（2012年11月2日号）の「検証　前代未聞の大誤報　PARTⅡ」で医療ジャーナリスト・元朝日新聞編集委員　田辺功氏と対談した。