私の長年のテーマである「間違いだらけの医者選び」講演活動は、おかげさまで１０年以上にわたって続いています。この講演のために全国各地に出かけていますが、最近は高齢化が進んだため、お年寄りの数も増え、以前より突っ込んだ質問が多くなってきました。とくに、リタイアを迎える６０歳を中心にして、「医者選び」は大きなテーマになっていることを、つくずく感じます。

　もちろん、医者選びより、日ごろから健康に気ををつけ、適度な運動、適度な食事、ストレスのない生活を送るのが、第一です。そうしながら、いざというときに備える。そういうふうにすれば、リタイア後の人生は充実するでしょう。、ただ、医者選びひとつで、いざというときが違うので、「備えあれば憂いなし」と言うように、日ごろから、ご自身のネットワークのなかに「信頼できる医者」「なんでも相談できる医者」を１人確保しておくことは大切です。

　ここでは、最近の私の講演写真を掲載します。

（左）2010年10月２８日東京六本木国際文化会館にてにて、メディカルサポートサービスセミナー「医療紛争・トラブルとその対策」

（右）2010年1１月１０日愛知県豊田市豊田市役所にて、時事通信 地方行財政調査会「間違いだらけの医者選び」

（左）2010年1２月７日　東京両国　大成サービス講演会「間違いだらけの医者選び」

（右）2011年1月３１日　岡山県岡山市にて、時事通信 地方行財政調査会「間違いだらけの医者選び」

（左）2011年2月25日　静岡県浜松市　時事通信　内外情勢調査会「間違いだらけの医者選び」

（右） 2011年2月23日　東京　富士火災海上保険　「間違いだらけの医者選び」

「正月を元気に過ごす6カ状」

第１条、寝正月こそベスト！「不眠は永眠の始まり」

　正月を家で寝ながら過ごすことに罪悪感を持ってはいけない。じつは、これこそが最大の健康法である。日頃4〜5時間睡眠で頑張ってきたサラリーマンには、まず睡眠を十分取ることをお勧めする。よく「寝だめ」と言うが、「食いだめ」はできないが寝だめは意外とできるもの。最近は不眠症が増えているが、不眠が怖いのは寿命を縮めることで、「不眠は永眠の始まり」と考えるべき。ただし、睡眠は長すぎてもよくなく、１日に6.5〜7.5時間の睡眠をとっている人が最も死亡率が低いという研究結果がある。正月を境に、グッスリ深く眠ってスッキリ目覚める生活に変えられればベストだ。

第２条、酒を飲んだら必ず「水の補給」を！

　正月につきものの飲酒。暴飲暴食がよくないのはもちろんだが、アルコール分を体内に入れたら必ず水分を補給すること。とくにビールは利尿作用が強く、喉の乾きを癒すために飲んでも、逆に体内の水分を排出してしまう。たとえば、ビール500mlを飲むと、尿として800mlの水分が体外に出るとされる。二日酔いの原因も水分不足（脱水症状）である。したがって、水分補給は重要で、とくに就寝前にコップ１杯（200ml）は必ず飲むべきだ。

第３条、酒を飲んだら「入浴するな」！

　意外と知られていないが、正月の死因で多いのが入浴中の突然死。入浴直後には脳出血、入浴中には脳貧血や意識障害、入浴後には急性心筋梗塞と脳梗塞が起こりやすく、とくに飲酒後の入浴は危険だ。寒い脱衣場や浴室に入ると血管が収縮するし、身体を洗うなど身体を動かすことにより血圧は急激に上昇する。また、浴槽に入り湯に長くつかっていると血管の拡張が起こり、血圧は急激に下降する。「飲んだら入浴するな」を忘れずに。

第4条、飲んだらセックスは「正常位」で！

　年の初めのセックスを「姫始め」と言って、ハッスルしすぎる向きがある。これは危ない。とくに飲酒後に女性上位のような刺激的な体位でセックスを行うと、突然死の原因になる。男性と女性とではセックスによる血圧の上昇度が異なり、女性の場合は平常血圧から約40ほど上昇するのに対し、男性は平均80ほど上昇する。つまり、 男性の血圧は女性をかなり上回り、これが突然死を招く。飲酒後のセックスは、オーソドックスな正常位にしたい。

第５条、餅が詰まったら「掃除機」を使え！

　正月のニュースでおなじみになった「お餅が喉に詰まって死亡」。じつは、これは意外な方法で防ぐことができる。それは掃除機のチューブを喉に当てて吸引してしまうことである。消防署などでは勧めていないが、じつは意外と効果がある。万が一の場合、知っておくといい。また、餅を食べる前にはお茶や水分を十分に取り、喉を潤して、通りを良くしておくことも忘れずに。

第６条、初詣では「アゴを引いて」！

　寝正月といっても、初詣には出かける人は多い。ところが、せっかくの初詣も人混みに押されて横転し、硬膜下血腫になるなどの例が報告されている。そこで、人混みではアゴを引いて歩くように心がけたい。こうすると身体のバランスがとれ、重心が安定するので、多少押されても平気である。

　厚生労働省が11月24日、国民が１年間に使った医療費の総額を示す国民医療費が2008年度は前年度比2.0％増の34兆8084億円となり、過去最高を更新したと発表した。　これで、国民所得に対する医療費の割合は9.9％と、１割に迫ることになった。

　また、国民１人当たりの医療費は２％増の27万2600円。年齢層別では65歳未満の平均が15万8900円だったのに対し、65歳以上は67万3400円と現役世代の4.2倍にのぼった。75歳以上では83万円となり、なんと5.2倍にもなる。

　日本は少子化で人口が減少に転じたが、逆に高齢化で医療費は増えるばかり。現役世代が高齢者をどこまで支えられるか、この先不透明なところまできてしまったようだ。

　医療費が増え続けるのは、高齢者の増加に加え、薬価が高い新薬の開発など医療技術の進歩によって同じ病気でも治療費が多くかかるようになってきたためだ。今回の増加の原因は、がんなどの治療費が0.8ポイント、新しい抗がん剤の開発などを含めた医療技術費が1.5ポイントと、全体を押し上げたことにある。これには、公的保険の適用範囲が新技術に拡大されたことも影響している。

　今後も国民医療費は増え続けるのは間違いなく、厚労省は「10〜25年度に平均で年2.2％程度増える」と分析している。

　以下は、ここ15年の国民医療費の推移を厚労省の資料から抜粋したものだが、このペースでいくと、今年（2010年度）は、国民１人当たりで30万円を超えている可能性がある。

    　　　　　　《国民医療費の推移》

　　　　　　　    　国民医療費　　　国民１人当たり

　　1994年度  25兆7,908億円　 20万6,300円

　　2004年度  32兆1,111億円　 25万1,500円

　　2006年度  33兆1,276億円　 25万9,300円

　　2008年度　34兆8,084億円   27万2600円

                       【出典】厚生労働省統計情報部「統計要覧」

　そこで、政府は、世帯収入に応じて医療費の患者負担に月額の上限を定める仕組みを来年度にも見直す作業に入っている。高所得層の上限を上げて負担を増やし、それを原資に年収 200万円〜300万円の比較的所得の少ない層の負担を軽くする

　つまり、豊かな層から貧しい層に、お金をトリクルダウンさせようというもの。とりあえず年収800万円以上の層の負担を上げる方向というが、これには異論も出ている。いずれにせよ、再来年辺りから、年収1000万円以上の層では上限が10万円程度上がると思われる。

  １０月２２日、文部科学省は、来年度（２０１１年）も医学部の定員を増やすことを決めた。これにより、定員はこれまでで最も多い８９３０人余りとなる見通しとなった。

　現在、医学部（医学科）は全国に８０あり、いずれも１学年１００人程度の少人数編成が基本になっている。

　近年、医療崩壊は医師不足が原因という見方から、医学部の定員増が続いている。しかし、医師の養成は、少人数による臨床研修などによらなければできないので、定員増といっても一気にはできるない。また、医学部は卒業までに最短で６年を要すから、現在言われている「医師不足」がすぐにでも解消できるものではない。

　これまで医学部の定員は、１９８２年の８２８０人をピークに減り続けてきた、これは、この年に厚生省の医師需給見通しに基づいて定員削減が閣議決定されたからである。当時は「医師過剰」とされ、この政策はその後2007年まで続いて、医学部の定員は７６２５人まで減少した。

　しかし、２０００年代半ばから医療訴訟の増加、地方病院の経営危機、妊婦たらい回し事件などが次々に起こると、医療崩壊は医師不足が原因であるという声が強くなった。

　その結果、２００８年から政府は方針転換し、医学部の定員増に踏み切った。２００８年はとくに「骨太の方針2008」で、特例措置分が504人も設けられたりした。

　今回もこのような定員増政策を継続させていくことは、評価に価する。しかし、気がかりのは、民主党政権はマニュフェスに「医師の１・５倍増」をうたっているものの、医療崩壊にはほとんど関心を示していないことだ。

　外交の失態や失言で菅内閣は目先の政局にしか目がいかなくなっている。

　東京新聞のこちら特報部「へこたれない人々」の取材で、母校の慈恵医大と裁判で争ってきた経過を話し、記事になりました。息子が医療過誤にあってから今日までの経緯をとおして、いまの医療現場の問題を訴えました。

　この7月15日、東京高裁が私たち親子の請求を棄却して以来、私は、今回の医療訴訟の記録をまとめ、本にしようと執筆を開始した。この本は、2006年3月半ばごろ、左腕や両足に時おり痺れを感じるようになった私の息子・慎太郎の闘病記録であるとともに、私自身の医療過誤告発の記録にするつもりだ。

　いま思えば、息子が初期症状を訴えたときに、もっと早く動いていればと、本当に悔やんでいる。なぜ、私は薄々「危ない」と予感しながら、母校の慈恵医大で脳血管造影検査を受けさせてしまったのか。あの判断ミスさえしなければ、検査中に息子が脳梗塞の発作を起こし、以後、その後遺症から障害者となることもなかっただろう。
　当時、息子は21歳の学生であり、青山学院大学アメリカンフットボールの選手だったが、検査から戻ったときには、まるで別人だった。密室の中で。いったい何があったのか？　息子を検査した母校の医師たちは、果たして適切な判断と処置をしたのか？　親なら誰でもそれを知りたいはずである。

　皮肉なことに、医療過誤事件をテーマに論説や本を書いていてきた私が、この瞬間から、医療過誤の当事者となってしまった。その後、私はカルテなどの証拠保全を申請し、息子の「事故」から1年後には刑事告訴に踏み切った。しかし、これが受理されなかったために民事に切り替え、東京地裁、高裁と2度の裁判を闘った。そうして今年の7月に出た東京高裁の判決は「請求棄却」であった。

　この本のなかで、私は私事を超えて、いまのこの国の医療が直面している問題にも数多く言及した。そうしなければ、今回の私たち家族の闘いは理解してもらえないと思ったからだ。本の執筆はもうそろそろ終わる。出版は年内にできると思うが、ぜひ、多くの方に読んでもらいたいと思っている。

厚生労働省が創設を目指す医療版事故調査委員会のあり方をめぐり、議論が迷走している。このままでは「医療事故の真相究明と再発防止を図る」という役割が期待できないし、医師が刑事事件を逃れるための隠れみのとなってしまう恐れが強い。

　そこで、この議論迷走の原因を探り、問題点を整理しておきたい。

　厚労省の設置法案では、届け出を受けた医療事故のうち、（1）カルテ改ざん　（2）事故を繰り返す　（3）故意や重大過失――については警察に通知する。当然だと思うが、昨年9月に法案の大綱案が出された時、日本救急医学会や民主党の一部議員からは「警察の介入を招く」、医師の一部からは「医師の行為を業務上過失致死罪に問うのはおかしい」などの反発が起きた。
　確かに、患者を救うためリスクのある治療に挑む医師が指弾されるようでは困る。しかしこうした人たちの主張は、設置法案どころか刑法の規定に正面から異を唱え、自分たちの行為の一切を刑事責任追及の聖域に置くという驚くべきものだ。この理屈が通れば、「技量が劣る医師が手術中に誤って頸動脈を切ってしまった」「素人同然の医師が専門医に相談や応援を頼まず手術を断行し、患者を死なせた」というケースは、刑事面ではおとがめなしということになる。

　刑事免責を求める主張は、医師が自らを特別視している現れであろう。司法人口拡大に対し、一部弁護士が「過当競争を招き、生活できない者が出る」との理由で反対しているが、同じような誤った特権意識を感じる。あらかじめ全員に成功が約束された職業があるはずはなく、刑事免責を約束された職業もあるはずがない。
　医療事故に対して「謝罪なし」「隠ぺい・改ざん」を押し通してきた事例を、私は数多く見てきた。医療はサービス業である。顧客の期待に応えられないレベルの医師が一定程度いて、そうした医師に当たると死亡することもある、というのでは何のための医師免許なのか分からないではないか。
　最近では、「医師が萎縮する」「なり手が減る」などと、医療事故の追及が医療崩壊につながるかのような議論も見受けられる。医療政策の誤り、劣悪な労働環境、病院経営者の無策などが主因の医療崩壊と、未熟な医師が患者を死なせる医療事故とはまったく別問題である。医療を人質に取るかのような論法は理解されないだろう。
　警察当局は「医療界が医療事故と真摯に向き合うという前提で制度に協力する」姿勢と聞く。事故調が刑事免責のための組織となって医師を特別視する風潮が強まれば、今以上に医療事故は増えるだろう。遺族も事故調に期待しなくなる。

 医療版「事故調査委員会」案をめぐっては、民主党政権になってからはいっこうに話が進んでいない。最近の報道を見ても、厚労省内もまとまっておらず、今後、どのように進んで行くのか不明だ。事故調査医院会は、2007年に厚労省の原案が出され、2008年には自民党政権下で制定に向けての動きが始まったが、2009年に政権が自民党から民主党に交代した後は動きが止まった。というのも、民主党のマニフェストでは、「事故調査委員会はまず院内に設置する」ということがうたわれていたからだ。
　院内というのは、すなわち病院内ということで、この院内の調査委員会でうまくいかなかったときは、院外事故調やADR（裁判外紛争解決精度）で解決するというのが、民主党の考え方だ。
　この件に関して、私は何度も批判してきたが、これほど恐ろしいほどお人好しと言うか、きれいごとと言うか、あるいは社会経験のない幼稚な考えと言うか、そういう考え方はあり得ない。
　もし、こんなことになったら、医療事故はすべて闇に葬り去られてしまうからだ。
　現在伝え聞くところによれば、厚労省の担当者の中には「民主党案に基づいて進めなければ」との声もあるが、事務方の作業は進んでおらず、反対意見も根強いという。当然だろう。

『一流(トップ)アスリートの「身体脳力」』 (青春新書)を二宮清純氏と共著で刊行しました

一流(トップ)アスリートの「身体脳力」 (青春新書)

• 新書: 203ページ
• 出版社: 青春出版社 (2010/3/2)
• ISBN-10: 4413042689
• ISBN-13: 978-4413042680
• 発売日： 2010/3/2

　日本人No.1ピッチャーは誰か? 最高のスラッガーは? 誰が一番強いのか? なぜ日本人アスリートは世界で勝てなくなったのか?…

など、スポーツ好きなら誰もが一度は議論したテーマについて、五輪やW杯、MLBなど国内外で幅広い取材活動をしているスポーツジャーナリズムの第一人者・二宮清純氏と語りつくしました。私は、リングドクターとし て長年ボクサーやレスラーの身体を診てきたましたが、そういった医学的な分野から見ても、このテーマは興味をそそるものでした。

　二宮氏の視点と私の視点が同じ部分も、まったく異なる部分もあり、スポーツドクターとしてもスポーツの奥の深さを改めて認識しました。　数々のトップアスリートを間近で見てきたので、その意味で、一般の方々には楽しく読んでいただけると自負しております。

メディカルサービスの活動を開始いたしました！

　このたび、私が主宰する「オフィス５１」で、本格的なメディカルサービスを開始しいたしました。それにともない、医療関係者の方々と勉強会＆説明会を漸次開催していきます。その第1回目を、2010年1月28日に開きましたので、報告いたします。

■第1回メディカルサービス勉強会＆説明会の（2010年1月28日）

　今回は、10名の参加をいただき、みなさまから貴重なお話をお伺いいたしました。参加したみなさま、本当にありがとうございました。

■メディカルサービスの目指すものとは？

　　マーケティング・マネジメントの基本的な概念の一つに「機能と形態」という考え方があります。「消費者が求める機能は変わらないが、求められる形態は変化する」と定義されています。このことを医療の世界あるいは医療関連業者の世界に当てはめてみるとどうなるのでしょうか。
　21世紀は連携の時代です。皆さんと共に「これからの医療ビジネスをどう行えばよいか」を考え、1人ひとりが競合企業との差別化を図る研鑽の場にしたいと思い、今般、メディカルサービスを創設した次第です。

■次回第2回は、2010年3月25日

　中医協の委員である「勝村久司先生」に診療報酬の改定を中心にお話しいただきます。

メディカルサービスについては、「オフィス５１」のサイトでもごらんいただけます。

　医師,転職,OFFICE.51　http://www.office51.net/

なんと、請求棄却である。

大島真一裁判長（島村雅之裁判長代読）は、「主治医に過失はなかった」と認定。ただ、判決文に、「人の命の大切さをもう1度考え、救急医療や周産期医療の充実を求めたい」「産科医が1人しかいない『1人医長』問題への対策を期待する」などと異例の付言を付けるにとどまった。

　ここで、改めて実香さん死亡の経緯を振り返ると、当初、美香さんは、分娩のため、奈良県大淀町立大淀病院に入院。その後、8日午前0時ごろ頭痛を訴えて、間もなく意識不明になり、けいれんを起こした。

　それを見た産科医は、妊娠高血圧症の子癇と診断し、病院は産科救急の転送先を探し始めたが、どこからも受け入れのOKは得られなかった。こうして、19病院から断られた後の午前5時47分ごろ、やっとOKが出た国立循環器病センター（大阪府吹田市）に搬送された。国立循環器病センターの頭部CT検査で、血腫が見つかり、緊急の帝王切開で奏太ちゃんが生まれたものの、実香さんは同月16日、脳内出血で死亡した。

　判決では、「午前0時の段階で脳内出血が生じたと考えられ、救命可能性は低かった」とされた。つまり、すでに手遅れであって、搬送が遅れたという理由がなくとも、実香さんを助けることは無理だったというのである。